マーケティングDXコンサルティング
「ツールに使われるデジタルマーケ」になっていませんか？
デジタルマーケティングを代表とする「デジタル活用」について、弊社は多くの失敗例を見てきました。そしてその根本原因は「組織そのもの」にあると弊社は考えています。DXが重要なのはすべての会社に共通の課題ではあります、そして多くの会社が人材育成に問題があると答えています。しかし問題の本質はそこではありません。
多くのDX研修ではツールの使い方や開発の手法などを学びます。しかし組織自体がDXに対応できるだけの素養がなければ「ツールを導入したけど使えない」という問題が発生するのです。アクセス解析ツールやCRMツール、MAツールを使うことはDXの本質ではありません。自社の従業員が「何のために」「どういった効果を狙って」そういったツールを使うのかという意識付けがなければ「ツールに使われるだけ」のDXになり果ててしまいます。
弊社ではDXやデジタルマーケティングに取り組んでいる企業様向けに「DX組織コンサルティング」サービスをご提供しています。
マーケティングDXコンサルティングのご紹介
御社の現状をヒアリング
最初に弊社スタッフが御社の現状をヒアリングいたします。ヒアリングの主な項目は以下の通りです
- 御社の置かれた市場環境
- ターゲット像の整理
- 主な課題の抽出
- 取り組むべき施策
- 現在使用しているツール群
- スタッフの方の技能
御社の現状を客観的にヒアリングすることでバイアスのない現状把握を実施いたします。
技能評価シート（スキルシート）の作成
上記ヒアリングを元に弊社から「スキルシート」を作成させていただきます。
DXやデジタルマーケティングに取り組んでいる多くの企業で、そのスタッフにどのようなゴールを達成してほしいかは存在していても、そのゴールを達成するために必要なスキルを明示できるケースはほぼありません。
客観的なヒアリングをベースにした明確なスキルシートが存在することで、今自社のスタッフに何が欠けており、そしてどの技能を伸ばすべきかを可視化できます。
評価の運用と落とし込み
スキルシートが完成したタイミングから、実際にスタッフの技能評価とその指導についての落とし込み作業に入ります。
通常6カ月程度弊社が代行運用をしたうえで、上長の方へ評価と指導のポイントをお伝えし、実際に運用面で不都合があった際には修正作業を行います。
このプロセスを経て初めて「組織」としてのDX推進が可能になる体制が構築できるのです。
sembear合同会社の「マーケティングDX」が有効な理由
100人以上の「デジタルマーケティング人材」との1 on 1経験
弊社はおそらく日本で最も「多くのデジタル人材との1 on 1」を実施してきた会社です。広告代理店のコンサルタントや事業会社のマーケターなど、デジタルマーケティングにかかわる多くの方とその実務について一対一で対峙してきました。その経験により実際のスタッフが何を思い、どこで悩み、そして何に苦労しているかを明確に紐解き、そこを突破するために必要なノウハウを提供し続けています。
ツールの使い方を学ぶことは非常に簡易になりました。しかしツールとは単なる道具です。その道具を使いどのように会社に貢献できるのかは、本人のモチベーションやスキルに大きく依存します。sembearは現場のスタッフに対する伴走者としてその課題を明確にあぶりだします。
「人材育成」であればこその中立的な観点
弊社は広告代理店でもツール事業者でもありません。どのツールも広告もよい面と悪い面があります。御社にとって最も合理的な答えを見つけるためには、あらゆるデジタルマーケティング事業者から見て中立でありながら卓越した知識が必要になります。
特に評価シートを作成する上で、今使っているツール群が御社の現状に対して適切でない場合、その条件下でスタッフの方が業務を遂行するのはスタッフのモチベーションだけでなく、会社全体のパフォーマンスを下げかねません。弊社は中立な立場から現状のツール群に対して公正な立場で、その利用目的と利用方法を精査し、必要であれば代替ツールのご紹介をすることも可能です。
最先端技術への最速でのキャッチアップ
弊社は特にデジタルマーケティングの最先端であるシリコンバレーとニューヨークを中心に独自のコネクションから常に最新情報を収集し続けています。日本の広告代理店やメディア事業者様で弊社の教育プログラムをご採用いただいている最大の理由はまさしくここにあります。
3年前主流だったツールが今日すでに使い物にならなくなっているケースすらあるデジタルマーケティングにおいては、最先端トレンドを理解したうえでのツールの精査、そしてそのスキルの習得が重要になります。最先端の情報を元にしたヒアリングと評価シートをベースに、現状だけではなく未来まで見据えた組織づくりの基盤を構築することが可能です
