デジタルマーケティング組織開発
デジタルマーケティングを導入し、実行するためには個人の努力だけでは限界があります。会社として組織的にデジタルに取り組むためのスキル設計と評価軸を中心とした組織開発サービスを提供しています。
デジタルマーケティングの組織開発とは?
デジタルマーケティングの組織開発、というのは耳慣れないかもしれません。しかし弊社は多くの会社で「組織」の問題により「個人」のスキルが発揮できないケースを目にしてきました。
デジタルマーケティングを学ぶ方法は多くあります。しかし学んだスキルを発揮するためには自社のマーケティング人材が自律的に稼働できる環境づくりが不可欠です。その環境面の中で最も高い障壁になる課題が「組織」になります。
マーケティングの組織課題
デジタルマーケティングにおける組織課題は大きく三つに分けられます
- 明確な戦略が存在しないため、どう考えればいいかわからない
- 明確なゴールが存在しないため、何をすればいいかわからない
- 明確な評価軸が存在しないため、どう頑張ればいいかわからない
弊社では長年提供している人材育成の経験、そして大手広告代理店でも採用されている「デジタルマーケティング技能評価軸構築」のノウハウ、そして大手事業会社でのマーケティング経験を元にした「マーケティング組織」の開発サービスを提供しております。
組織開発のポイント
1. マーケティング戦略構築
個人のスキルがあっても「マーケティング戦略」がなければ、スキルの発揮はほぼ不可能です。
リスティング広告の運用スキルがあっても、狙うべきユーザー、市場における自社の立ち位置といった前提条件がないままで成果を出すことは難しいですし、なにより狙うべきユーザー次第ではそもそもリスティング広告が適切でないことすらあり得ます。
スキルを最大限に発揮するためには明確な自社のマーケティング戦略が必要不可欠です。
2.明確なゴールの設計
戦略策定と同時に必要なことがゴール設計です。ゴールの設計は可能な限り数値で定義され、そしてそこからマーケティングチームの目標とKPIの設計が必要になります。
デジタルマーケティングは多くの場合計測が可能なマーケティング手法です。計測ツールや媒体からのデータを元に、ゴールへの進捗状況や達成のための手段を考えることが可能です。
しかしゴールが存在しない場合、目の前の100クリックになんの意味があったのか、更に言えば施策の結果が良かったのか悪かったのかすらわからなくなります。
3. マーケティングスキル評価シート策定
自社のマーケティング担当者があらゆるデジタルマーケティングに精通することはほぼ不可能です。しかしながら自社サイトの運営やBlogの執筆、企画の立案などは自社内でまかなうことが多いでしょうし、ある特定分野に精通した専門家と連携をすることで業務を遂行することもあるでしょう。
弊社では多くの広告代理店で採用されている「技能評価表」を元に御社のマーケティングチームで必要とされるスキルと目指すべき習熟レベルをリストアップします。チームスタッフを同じ評価軸で指導できることで、各々のスタッフが「何を努力するべきか」が明確になります。
組織開発についてのご相談は以下のフォームより承ります
マーケティング組織開発の流れ
御社の現状をヒアリング
最初に弊社スタッフが御社の現状をヒアリングいたします。ヒアリングの主な項目は以下の通りです
- 御社の置かれた市場環境
- ターゲット像の整理
- 主な課題の抽出
- 取り組むべき施策
- 現在使用しているツール群
- スタッフの方の技能
御社の現状を客観的にヒアリングすることでバイアスのない現状把握を実施いたします。
技能評価シート(スキルシート)の作成
上記ヒアリングを元に弊社から「スキルシート」を作成させていただきます。
DXやデジタルマーケティングに取り組んでいる多くの企業で、そのスタッフにどのようなゴールを達成してほしいかは存在していても、そのゴールを達成するために必要なスキルを明示できるケースはほぼありません。
客観的なヒアリングをベースにした明確なスキルシートが存在することで、今自社のスタッフに何が欠けており、そしてどの技能を伸ばすべきかを可視化できます。
評価の運用と落とし込み
スキルシートが完成したタイミングから、実際にスタッフの技能評価とその指導についての落とし込み作業に入ります。
通常6カ月程度弊社が代行運用をしたうえで、上長の方へ評価と指導のポイントをお伝えし、実際に運用面で不都合があった際には修正作業を行います。
このプロセスを経て初めて「組織」としてのDX推進が可能になる体制が構築できるのです。
御社自身のマーケティングのために
弊社が見てきた「デジタルマーケティングの失敗例」の中で「組織の問題」と定義づけできるものは決して少なくありません。組織の問題は離職率の上昇や社員の生産性低下など、様々なボトルネックを作りうる大きな課題です。
デジタルマーケティングの実務がなかなか進行しない、DXを進めるのに困難を感じている方、一度無料で相談してみませんか?
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