筋トレをしていると、「あと何kg挙げられるか」「体脂肪率はどれくらいか」が気になりますよね。実は自治体の情報発信もこれによく似ています。ホームページやソーシャルメディアを活用し、数値で成果を“見える化”すれば、効果を高めるだけでなく、職員自身のスキルがぐんぐん育ちます！。いわば筋トレでいう“超回復”が、デジタル広報にも起こります。本記事では、その仕組みとメリットを分かりやすく解説します。
1.KPIの成果測定が職員の“考える力”を鍛える
1-1.数値化でやる気がアップ
筋トレで「腕立て伏せの回数を30回達成する！」と目標を定めるように、自治体広報も
- ・ホームページのアクセス数
- ・ソーシャルメディアのいいねやシェア数
- ・イベント申し込み数
を目標として定めて数値化することが大切です。
目標を数値化することで、「タイトルを変えたら100アクセス増えるかも？」など、具体的なアイデアが湧きやすくなります。何度も数値をもとに考えることで、職員はデータを読み解く“考える力”を鍛えられ、ただ情報を発信するだけでなく「どうしたら目標を達成できるか」という視点も養うことができます。
1-2.デジタル情報発信ならデータをもとに情報発信力のレベルアップにつながる
目標となる指標と数値を決め、それに向かって改善をするといったPDCAサイクルを比較的速く回せることが、デジタルの強みです。
例えば、チラシや広報紙では、「よく読まれている」や「興味を醸成できた」ということはアンケート調査をしない限りはわかりません。しかしデジタルでの情報発信であれば、ほぼリアルタイムにアクセス数やページ内のボタンクリック回数などを計測することができます。つまり「どれが当たって、どれがハズレか」を素早く判断し、そしてそのデータをもって改善することが比較的容易になるということです。
データをとることで、無駄打ちや担当者の主観や経験則などの属人的な能力だよりの施策を減らし、汎用的な情報発信スキルを職員全体のノウハウとして蓄積することができます。
数字を追う面白さに気づいた自治体職員の方のインタビューはこちら
2.KPI設定は“目指すカラダ”のイメージづくり
2-1.具体的目標で方向性を明確化
筋トレで「体脂肪率を○%にする」「ベンチプレス〇kgを挙げる」と目標を定めるように、自治体広報でもKPIを決めましょう。たとえば「月間アクセス数20%アップ」「問い合わせを1日5件→3件に減らす」など、目標を数値化すれば職員同士が同じゴールを共有できます。話し合いもスムーズになり、各担当がどんな施策を行えばよいか具体的に見えてくるのです。
2-2.住民目線で“目標の数値”を間違えない
Webサイトのアクセス数だけを追いかけると、本来の住民ニーズから逸れてしまうことがあります。
例えば、「ごみの出し方」カテゴリのページの1来訪あたりのページ閲覧回数をKPIとしたとします。たくさん見られた方が、情報が届いているから良いのではないか、と思われるかもしれません。しかし、カテゴリ内のページをたくさん見られているということは、ゴミについての情報が見つけづらい状況になってしまっている可能性があるのです。
住民の方は、「粗大ごみ」なら粗大ごみの捨て方が書かれたページ、「資源ごみ」なら資源ごみの捨て方が書かれたページを探しているはずです。目的となるページに一発でたどり着いているのなら、１来訪あたりのページの閲覧回数は1回のはずです。つまり1来訪あたりのページの閲覧回数が多いということは、一発で見たい情報にたどり着いていない可能性が高い、ということになります。
最終的に何を目指すのかという目的をもとに考えること、住民の方がどのように考えているかという「住民目線」をもって、数値目標を設定する必要があります。
3.KPIをリアルタイムの数字で確認しPDCAを回す
3-1.デジタルだからこそ把握できる“現在地”
上の画像のようにGoogleサーチコンソールとGoogleアナリティクスといったツールを使うことで、ウェブサイトでの情報発信における成果が出ているかをリアルタイムに確認できます。たとえば、ホームページを更新後にアクセス数がどう変わったか、イベントなどの参加登録ボタンクリックがどう伸びたかを即座に把握し、次の打ち手を素早く検討できるわけです。
3-2.細かいトライ＆エラーでスキルが加速
こうして得た数字をもとに、小さな施策を試しては結果を測る――このPDCAサイクルを回せるのがデジタルの強みです。たとえば、ページタイトルや公開タイミングを少し変えるだけで意外とアクセスが増えるかもしれません。もしうまくいかなくても、すぐ別の方法を試せばいい。こうしたトライ＆エラーを繰り返すうちに、職員の“考える力”が磨かれ、自治体全体の広報レベルも底上げされていきます。
3-3.他課との情報共有でアイデアが倍増
自治体広報でも職員同士でデータを共有し、互いの施策を学び合うと飛躍的に成果が上がります。「うちの部署はInstagram告知で問い合わせが減った」「このページ編集でアクセス急増！」などの成功事例や失敗談を広く共有すれば、お互いのアイデアが交わり、組織全体の情報発信スキルが加速度的に成長します。
まとめ
デジタル広報は、アクセス解析やソーシャルメディアの分析ツールを活用することで即座に成果を把握し、細かなPDCAを素早く回せる点が最大の強みです。こうした小さなトライ＆エラーの積み重ねこそが、職員の“考える力”を鍛え、組織全体のデジタル広報力を飛躍的に向上させます。みなさんもぜひ、KPIを軸とした情報発信をしていきましょう！
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